パーソナルジム経営 · 2026年11月2日

2026年のフィットネスクラブ倒産26件。小規模ジムが確認したい5つの数字

結論：業界の倒産ニュースを見て、すぐに広告を増やしたり値下げしたりする必要はありません。自店の固定費、問い合わせから入会までの流れ、継続の状況を分けて確認し、改善する場所を1つに絞ることが先です。

調査の数字と、その範囲

東京商工リサーチが2026年9月7日に公表した調査では、2026年1〜8月の「フィットネスクラブ」の倒産は26件（前年同期比160.0％増）。原因別では販売不振が19件、従業員5人未満の事業者が23件でした。

注意：対象は負債1,000万円以上の倒産です。パーソナルジムだけの件数でも、すべてのジムの廃業件数でもありません。個々の店舗の倒産確率を示す数字ではなく、調査対象の定義を守って読み取る必要があります。

家賃・人件費などの月間固定費と、会員1人あたりの月間売上から変動費を引いた額を確認します。必要会員数の目安は「固定費 ÷ 会員1人あたりの限界利益」を端数切り上げで求めます。ただし、予約枠の制約や借入返済などは別に確認が必要です。

売上が増えても、広告費・外注費・決済手数料などが増えれば資金繰りは改善しません。月ごとの売上・支出・現金残高を並べます。会計上の利益と現金残高は異なるため、税金や借入返済も含めた正確な判断は会計資料で確認してください。

「問い合わせ」「体験予約」「体験実施」を別々に記録します。問い合わせが少ない場合と、問い合わせ後に予約されない場合では改善策が異なります。件数が少ないときは率だけで断定せず、問い合わせ内容や予約導線も合わせて確認します。

体験者ごとの入会有無と、保留・見送りの理由を分けて記録します。「高いから入会しない」と決めつけず、本人が話した料金・時間・目標・契約条件への不安を優先します。連絡の同意がある方には、体験後フォローLINE文例の無料ツールも使えます。

新規入会数だけでなく、退会数・継続人数・実際の予約枠の稼働を同じ定義で追います。退会理由が分からない場合は「未確認」と記録し、値下げや強い引き止めの前に、通い方や目標の変化を確認します。

5項目を一度に改善する必要はありません。今いちばん近い経営の悩みを1つ選ぶと、最初に見直す課題の候補と今日できる行動を無料表示。会員登録・決済・回答保存は不要です。

詳しく整理したい場合は10問・約3分の診断にも切り替えられます。

本記事は公開調査をもとにした一般的な経営上の確認項目です。倒産予測や個別の会計判断を行うものではなく、売上改善を保証しません。